日刊工業新聞で、Winnyの流通について指摘
おそらく日刊工業新聞だと思うのだが、Winnyに関するコラムが載っていた。その中で産総研の高木浩光氏(id:HiromitsuTakagi)が、廃盤のCDやDVD化される見込みの無いテレビ番組などを得るためには、Winnyは唯一の手段であった、という指摘をなさっていた。
これってば重要なことで、「せいぜい最近の映画とか音楽を手に入れるためにWinny使っているんでしょ？」というのは狭い見方でしかない。そういう面があるのは確かだが。
自分も、販売店に委託されていない同人ゲームとかをWinnyでダウンロードしたことがあったが（その後、そのゲームは買いました）、同人ゲームの即売会というのは忙しい人や、地方に住んでいる人には参加できない、しづらいイベントである。また、同人ゲームは愛好家はいるが需要はほとんどないジャンルであると言ってよい。このようなコンテンツの流通についてP2Pというのは一つの解になりえると思っている。
ただ、Winnyにはコンテンツ課金の仕組みがなかった。この点について47氏は文章を書いていた記憶があったが*1、コンテンツ課金の仕組みを作るためには、まだまだDRMなどの技術や社会の仕組み、ユーザの意識など様々なものが追いついていない。そんな中で流通だけ異様に発達してしまったから、このような違法コンテンツが蔓延するという歪んだ状態になってしまったのではなかろうか。
余談だが、インターネットでデジタルコンテンツを買う、という行為はiTunesが示すとおりこれから徐々に当たり前になっていくと思う。過渡期であるとは思うが。より健全な方向に向かうためには、技術、意識の両面で今後どうなっていくか。自分もその中に参加できたらなと思う今日この頃である。
